医師の夜勤というと、当直や宿直などが思い浮かぶのではないでしょうか。

「大変」「激務」というイメージが強い医師の仕事ですが、夜勤もそのイメージを強くさせている理由の1つと言えます。

患者数の多さや医師の人手不足などが原因で、夜勤を行う医師の負担が増加している病院も少なくありません。

 

しかし本来、夜勤と当直はまったく違う業務内容であることはご存知でしょうか？

今回は当直やオンコールとの違いなど、医師の夜勤についてご紹介しますので、夜勤が原因で転職を考えている医師の方は、ぜひ参考にしてください。

 

医師の夜勤とは？当直やオンコールとの違い

まずは夜勤と当直、オンコールの違いを簡単にご説明します。

 

夜勤

夜勤とは深夜労働時間帯（22時から5時）を含んだ時間帯の勤務を指します。

 

業務内容は診察や治療など日中に行う通常業務と同じため、週の労働40時間に含まれます。

また1日の労働時間についても同様で、8時間を超える場合は時間外労働とみなされます。

 

しかし医師の夜間業務は夜勤ではなく当直として扱われるケースが多いため、本来の勤務形態とは異なると考えたほうがよいでしょう。

 

当直

当直は宿日直を指す言葉で、日中であれば日直、夜間であれば宿直が正式な呼称であり、本来は夜勤と異なる業務です。

 

当直を置くには労働基準監督署の許可が必要であり、許可基準についても明確に定められています。

許可基準の一部を抜粋してご紹介します。

 

・通常の勤務時間の拘束から完全に開放された後のものであること

・宿日直中に従事する業務は、特殊の措置を必要としない軽度の、または短時間の業務に限ること

（少数の要注意患者に対する問診や軽度の処置、看護師等に対する指示や確認など）

・宿直の場合は、夜間に十分睡眠が取り得ること

 

オンコール

患者の容体急変や急患があった際の呼び出しに、迅速に対応できるように自宅や医療機関の周辺で待機しておくことをオンコール（宅直勤務）と言います。

 

オンコールの条件は病院によって異なりますが、「医療機関に◯分以内に到着できる」「医療機関から半径◯km以内」など、呼び出しにすぐ対応できることを定めている病院が多いようです。

 

夜間の呼び出しも含まれるため夜勤と混同しやすいですが、オンコールは休日の日中も含まれるため夜勤とは異なる勤務形態です。

 

変形労働時間制を導入している病院もある

当直後そのまま通常の勤務を行い、夜はまた当直業務にあたるという状況が続き、体調を崩してしまう医師は少なくありません。

 

当直が週の40時間勤務に含まれないことが、このような事態を招く要因になっているほか、当直業務の夜勤化を防ぐことができない医療現場そのものの問題も考えられます。

 

労働基準局が定めているように、規定から外れた業務内容を当直医師が行っていた場合は是正の対象となるため、早急に見直す必要があるでしょう。

 

実際に労働基準監督署の調査がきっかけで業務内容や労働時間などの見直しを行った病院では、1カ月単位の変形労働時間制とシフト制を導入することで、夜勤や休日の業務を医師の業務時間内で組めるようになったという事例があります。

 

診療科によって異なるものの、時間帯に関係なく患者に対応しなくてはならないのが医師の仕事と考えられてきました。

しかし近年では、医療業界においても労働環境の改善に注目が集まっていることから、各病院でもさまざまな対策を講じつつあります。

 

夜勤のない職場を探すには？

夜勤のない病院に転職するために、どのような方法で転職活動を行えばよいか悩む医師も多いのではないでしょうか。

医師が転職する場合、他の医師から誘われたり紹介されたりなど人脈を基盤とした転職方法が多いようです。

 

夜勤のない病院を紹介してもらうことができればスムーズに転職できますが、そうでない場合は、医師向けの転職サイトや転職エージェントを活用する方法がおすすめです。

 

各病院の採用ページは、夜勤の有無など細かい条件について記載がない場合もあり、個別に問い合わせて確認する必要があります。

医師の転職に特化した求人サイトの場合、キーワードや希望条件をチェックして検索すれば、希望の転職先を簡単に探すことができます。

 

ただし病院は医療法16条に基づいて当直を置かなければならないため、転職先によっては当直を避けられない可能性もあります。

当直業務の内容についての確認や条件のすり合わせを行うことで、希望に沿った転職が可能になるでしょう。

 

転職の際は勤務条件をよく確認して

2024年度からスタートする医師の働き方改革も、医療現場を大きく変えるきっかけになると考えられます。

 

実際に、労働時間の上限規制が2024年度から医師に対しても適用されることになり、労働時間の短縮や、業務内容の見直しなどの準備を進めている病院も少なくありません。

夜勤を行う必要があったとしても、勤務条件次第で今よりも働きやすい職場に転職できる可能性が高いと言えます。

 

今後、適切な労務管理によって夜勤に対する問題を根本から解決できれば、医師たちが無理なく働ける環境を作ることも可能になるでしょう。